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稲葉 良知; 文沢 元雄*; 殿河内 誠*; 竹中 豊*
Applied Energy, 67(4), p.395 - 406, 2000/12
被引用回数：10 パーセンタイル：50.04(Energy & Fuels)本研究では、原子力エネルギーを電気としてだけでなく、熱エネルギー源として直接産業利用するシステムとして、高温ガス炉核熱を用いたアンモニア製造プラントにおける石炭ガス化について検討した。核熱を利用した石炭ガス化プラントでは、講演ガス炉からの2次ヘリウムガスを用いた水蒸気改質法により石炭をガス化することにした。また、石炭ガス化プロセスでの2次ヘリウムガスの熱利用率を上げるために、ガス化炉として2段式の流動床炉を採用した。CO
問題に関しては、化石燃料を用いる必要がないことから、その発生量を既存のアンモニア製造プラントと比較して年間約50万トン削減できることを示した。
田中 利幸; 塩沢 周策; 大久保 実; 藤川 正剛; 茂木 春義; 鈴木 紘
Proceedings of European Nuclear Conference (ENC'98), 4, 5 Pages, 1998/00
高温ガス炉開発は、温室効果ガスの放出がほとんどない高信頼性かつ安定なエネルギー源確保の観点から非常に重要である。また、関連する高温分野の基礎研究は、将来の革新的基礎研究への貢献が期待されている。その目的達成のため、原子炉出口温度950
Cの高温ガス炉であるHTTRの建設が原研により進められている。建設はほぼ完了し、系統機能試験が1996年及び1997年に実施された。HTTRは1998年11月に初臨界達成の予定である。環状炉心構成での核特性試験を実施するほか、全炉心構成後は核特性試験及び熱流動特性試験を実施し、性能確認及び解析コードの検証を実施する予定である。また、高温ガス炉の固有安全性を示す安全性実証試験も予定されている。HTTRは、高温ガス炉開発において安全設計及び経済性評価の国際協力を推し進めるための中心的役割を担うとして大いに期待されている。
emission reduction for China; Application of MARKAL to China energy systemY.Wang*
JAERI-Research 95-063, 74 Pages, 1995/09
JAERI-Research-95-063.pdf:3.2MB
中国のエネルギーシステムを対象とし、2050年までの期間における二酸化炭素(以下CO)の排出削減戦略を、MARKALモデルを用いて検討した。まず、79種類のエネルギー媒体と212種類の技術を組み込んだ基準エネルギーシステムを構築するとともに、輸入燃料の価格及び供給可能量を設定した。次に、将来人口並びに経済成長の見通しに基づいて、部門別の有効エネルギー需要を設定した。解析結果によれば、シナリオHL(高エネルギー需要、低輸入燃料価格)の場合はシナリオLH(低需要、高価格)に比べて、2050年のCO排出量が23.1億トン増加した。シナリオHLでは、エネルギー強度(一次エネルギー/GDP)がシナリオLHより早く低下していくが、GDPの伸びがこれを上回って大きいため、一人当たりCO排出量はシナリオLHより大きくなった。炭素税を導入してCO排出を抑制した場合、住宅部門での削減効果が長期的には最も大きい。しかし排出の全量を2030年以前に安定化させることはどのシナリオでも困難であった。
emission reduction in China; Case studies by MARKAL modelLi, G.*
JAERI-Research 94-045, 38 Pages, 1994/12
JAERI-Research-94-045.pdf:1.68MB
本研究は中国のエネルギーシステムをMARKALモデルで分析した研究であり、対象期間を西暦1990年から2050年までとし、中国における二酸化炭素排出抑制の為の費用的に最も効果のあるエネルギー戦略を評価している。はじめに中国の基準エネルギーシステムとそのデータベースが設定され中国の長期人口予測、経済目標に則って有効エネルギー需要が作られた。そのうえで、石油と天然ウランの入手量に対してそれぞれ異なる前提をおきながら四種のシナリオBASE1-BASE4が導入された。分析結果によれば、二酸化炭素排出抑制の制約がなければ石炭が一次エネルギー供給の主役を続け、二酸化炭素の排出量は天然ウランの入手次第で2050年に9.55BtCOから10.28BtCOにもなる。二酸化炭素の排出制約の下では原子力と自然エネルギー利用が重要な役割を果たし、二酸化炭素排出削減量は2050年に最大3.16BtCO可能である。同期間におけるCO排出削減の最大可能量は95.97BtCOであった。
斎藤 伸三
原子力工業, 38(1), p.24 - 30, 1992/01
高温ガス炉の構造と特徴を述べるとともに、高温ガス炉及び利用系について現状の技術レベルと技術開発の展望を詳述した。そして、21世紀中葉における高温ガス炉の利用を、発電、熱電供給、水素、メタノール等の燃料製造、各種産業への利用に分けて予測するとともに、炭酸ガス放出低減への寄与を評価した。
田所 啓弘; 佐藤 治; 安川 茂; 林 敏和*
Nucl. Eng. Des., 136, p.211 - 217, 1992/00
被引用回数：0 パーセンタイル：0.01(Nuclear Science & Technology)小型モジュール型高温ガス炉が経済的競合力を有するための条件及び高温核熱利用のエネルギー・環境面からみた役割について検討し、以下の結論を得た。小型モジュール型高温ガス炉はモジュラー化、安全系の設計簡素化などによりスケール指数0.7程度が可能であれば、習熟のスロープが0.9程度でも大型炉と充分に競合しうることが示された。また、電力市場においては、需要地近接立地を想定すれば、建設費及び運転維持費が大型炉の1.4倍高くなっても、石炭火力やLWR発電と比較して完全な競争力を有することが判った。更に、高温核熱を化石燃料の改質、水素製造、メタノール合成等に利用することにより、石油輸入量を低く抑え、SO,NO
,CO排出消滅にも多大に寄与する可能性があることが示された。
斎藤 伸三
Proc. of IEA Int. Conf. on Technology Responses to Global Environmental Challenges,Vol. l, p.393 - 396, 1991/00
原子力はその熱発生過程で炭酸ガスを放出しないので、電力、非電力分野でのシェアを高める必要がある。後者については高温ガス炉が最善である。高温ガス炉は、1000C近い熱を出し、かつ、非常に安全性が高いことから大変高い関心を持たれている。高温ガス炉からの高温の熱は、重質油の回収、石油精製、石油化学、石炭化学、製鉄、水素製造、アルミニウム製造等広く産業界にプロセス用熱として用いることが出来る。さらに、高温から低温までカスケード的に用いると熱利用率は80%にも達する。これらの産業に高温ガス炉を用いることにより炭酸ガス放出を格段に減らすことができる。
田所 啓弘; 佐藤 治; 安川 茂; 林 敏和*
Proc. for the Seminar on 10th Int. Conf. SMiRT, p.VI.6.1 - VI.6.8, 1989/00
小型モジュール型高温ガス炉が経済的競合力を有するための条件及び高温核熱利用のエネルギー・環境面からみた役割について検討し、以下の結論を得た。小型モジュール型高温ガス炉はモジュラー化、安全系の設計簡素化などによりスケール指数0.7程度が可能であれば、習熟のスロープが0.9程度でも大型炉と充分に競合しうることが示された。また、電力市場においては、需要地近接立地を想定すれば、建設費及び運転維持費が大型炉の1.4倍高くなっても、石炭火力やLWR発電と比較して完全な競争力を有することが判った。更に、高温核熱を化石燃料の改質、水素製造、メタノール合成等に利用することにより、石油輸入量を低く抑え、SO、NO、CO排出削減にも多大に寄与する可能性があることが示された。
